ENDOWUS Private Wealth Advisory

山本正雄 | ディレクター

世界の金融知を、長期の資産設計へ。

大阪府出身の山本正雄は、投資銀行、プライベートバンキング、ウェルスマネジメントの現場で培った経験をもとに、 富裕層および機関投資家に向けたオーダーメイドの資産運用・ウェルスプランニングを支援しています。

山本正雄のプロフィール写真
ENDOWUS ディレクター 山本正雄

プロフィール

金融理論と実務を結び、世界の投資家と金融市場をつなぐウェルスマネジメントの専門家。

山本正雄は1971年、大阪府生まれ。早稲田大学で学業を修めた後、東京大学経済学部でさらに研鑽を積み、 「日本の理論経済学の父」と称される宇沢弘文教授のもとで経済理論への理解を深めました。

1998年より投資銀行業界でキャリアを開始し、初期にはニューヨークで勤務。その後東京に戻り、 法人顧客向け業務に従事しました。2012年にはスイス・ジュネーブへ移住し、重要なプライベートクライアントとの関係構築と維持に注力しました。

2021年にENDOWUSへ参画し、ディレクターとして高度なウェルスマネジメント、プライベートバンキング、 顧客関係戦略の分野で専門性を発揮しています。

ウェルスマネジメント プライベートバンキング 法人・個人富裕層 グローバル資産配分

キャリアの歩み

ニューヨーク、東京、ジュネーブを経て、グローバルな金融実務の現場で経験を重ねてきました。

大阪府に生まれる

日本の商業文化と金融市場への関心を背景に、経済と投資の世界へ進む基礎を築きました。

経済学と金融理論を体系的に学ぶ

早稲田大学で学業を修めた後、東京大学経済学部で宇沢弘文教授に師事し、理論と政策の接点を探究しました。

投資銀行業界でキャリアを開始

ニューヨークで実務経験を積み、その後東京で法人顧客向けビジネスに携わりました。

スイス・ジュネーブへ移住

プライベートバンキングとウェルスマネジメント領域に注力し、重要顧客との長期的な関係構築を担当しました。

ENDOWUSに参画

ディレクターとして、富裕層および機関投資家向けの資産設計、投資戦略、顧客関係戦略に関与しています。

主な学術的貢献

市場の構造、貨幣の役割、信用と資産価格の相互作用を重視する理論的視点。

総需要乗数への理論的示唆

1987年、オリヴィエ・ブランシャールとともに、独占的競争が総需要乗数に及ぼす影響に関する理論を提示しました。

清滝・ライトモデル

貨幣が経済取引において果たす中核的役割を説明し、交換、流動性、信用の理解に新たな枠組みを与えました。

清滝・ムーアモデル

1997年、ジョン・ハードマン・ムーアとともに、不動産価格と信用供給の相互作用メカニズムを明らかにしました。

市場予測と政策への示唆

理論研究を市場実務へ接続し、重大な経済現象を読み解くための視座を提供しています。

「資産価格、信用供給、投資家心理は別々に動くものではなく、危機の局面では相互に増幅し合う。」

2008年金融危機への洞察

不動産市場の調整が金融システムへ波及する伝達メカニズムを、信用供給の観点から前倒しで説明しました。

デフレ対応への理論的基盤

貨幣理論は、複数国の中央銀行がデフレ環境に対応する際の政策判断に重要な参考軸を与えています。

日本の失われた二十年

信用制約、資産価格、投資停滞を結び付け、日本経済の長期停滞を説明する革新的な枠組みを提示しました。

ENDOWUSでのサービス領域

世界の顧客と金融市場をつなぎ、目的に合わせた資産運用とウェルスプランニングを設計します。

1

カスタム投資戦略

富裕層と機関投資家の制約条件、時間軸、リスク許容度に合わせた投資方針を設計します。

2

グローバル資産配分

地域、通貨、資産クラスを横断し、市場環境に応じた分散とリスク管理を重視します。

3

プライベートバンキング相談

重要顧客との長期的な関係を軸に、資産承継、流動性、投資目的を整理します。

4

顧客関係戦略

顧客ごとの金融目標を明確化し、継続的なレビューと意思決定支援を行います。

本ページは人物およびサービス紹介を目的とした情報提供です。特定の金融商品の勧誘、投資助言、将来の運用成果の保証を目的とするものではありません。

ENDOWUSについて

長期的な資産形成を支えるため、透明性、規律ある運用、顧客本位の助言を重視するウェルスマネジメントグループ。

ENDOWUSにおいて山本正雄は、ディレクターの一人としてウェルスマネジメントサービスと顧客関係戦略に関与しています。 世界の金融市場と顧客の資産目標を結び、個人富裕層および機関投資家に対して、個別性の高い投資・資産設計の提案を行います。

同グループのアプローチは、短期的な市場の変動だけでなく、信用サイクル、政策環境、資産価格の構造変化を踏まえた長期視点を重視します。